ぷくろー
以下の記事では、FIRE（経済的自立と早期リタイア）を達成するためには、まずは「入金力」に尽きるという話をしました。
FIRE・セミリタイアを目指すなら、まずは「入金力」な理由
次に気になるのは、「入金力を上げるためにはどうすればよいのか？」ということですよね。
そこで、本記事では、サラリーマンが入金力を上げていくための基本戦略について、収入アップ・コスト削減・節税対策の3つの観点で整理していきます。
目次
入金力を高めるための3つの変数
まず、入金力を高めるために注目すべき変数について整理しましょう。
「入金力」を因数分解すると、以下のようになります。
このように、まず「入金力」は「手取り収入」と「コスト削減」に分解できます。
さらに、「手取り収入」は「額面収入」と「節税」に分解することができます。
つまり、入金力を高めるためには、「額面収入」と「コスト削減」と「節税」の3つの変数を意識すればよいということです。
では、それぞれの項目では、具体的にどのようなアクションを行っていくべきでしょうか？
収入アップための基本戦略
「額面収入」を上げていく、つまり「収入アップ」をしていくための基本戦略についてまずは考えていきましょう。
サラリーマンを前提とすると、「本業」と「副業」の双方でアプローチが考えられます。
本業でいかに収入を上げるか
まず、本業で収入を上げていくためには、今の会社で「昇給」を狙うのか、それとも別の会社への「転職」を狙うのかの2つの選択肢があります。
「昇給」を狙う場合には、自分の上司や斜め上の先輩などがどの程度の給与をもらっているのかをきちんと把握しましょう。
直接聞きにくい場合には、「転職会議」や「OpenWork」などの転職クチコミサイトに記載されている情報を参考にしてみると、おおよその金額感が分かります。
※最大規模かつ東証一部上場企業のリブセンスが運営しているので安心して利用できます
・OpenWork（旧Vorkers）｜会員数290万人！スカウトが来ることも
※転職会議に似ていますが、個人的にはこちらの方が見やすくてよく利用しています
※ いずれのサイトも、自分の口コミを投稿すると他の方の口コミも閲覧できる仕組みで、無料で利用することができます。
自分のいる企業が掲載されていない場合は、業界や規模感が似ている企業を見ることで目安をつけることができます。
そして、自分が評価され昇格することで「昇給」の余地があるのであれば「今の会社で頑張る」という選択肢もありです。
一方で、今の会社における昇給の余地が小さければ、積極的に「転職」を考えてみるとよいでしょう。
2020年の現在は、完全に「売り手市場（採用候補者側に有利な市場）」です。特に、IT業界において求人ニーズは大きく伸びている状況です。
転職エージェント「doda」のデータより転載（引用元）
実際に、このように、求人数は右肩上がりで伸び続けています。
転職エージェント「doda」のデータより転載（引用元）
業種別にみると、「IT・通信」の領域において転職求人倍率が大きく伸びていることが分かります。
転職求人倍率＝求人数÷転職希望者数
転職求人倍率は、上記の式で表せるので、「IT・通信」領域で転職希望者数に対して求人数が大きく伸びているということですね。
求人数が伸びている業界は、市場が成長しており会社もどんどん大きくなっていくため、昇進や昇給がしやすい環境だったりします。
転職で狙うべき業種や職種については、また別の記事でまとめていきます。
副業でいかに収入を上げるか
僕たちサラリーマンは「副業」と収入を上げていくことも可能です。
最近は、副業を解禁している企業も増えています。
もし今の会社が副業を禁止している場合には、よほど高給ではない限り、副業可能な会社への転職を検討してみるとよいでしょう。
副業の選び方については、別記事にまとめますが、基本的にはスキルを身につけながら稼げる仕事を見つけて、「資産」を作っていくことがポイントです。
自分のスキルを磨くことで人的資産の価値を上げて時給アップにつなげたり、ブログ記事を作成することで不労所得を作ったりと、資産化を進めていきましょう。
コスト削減のための基本戦略
「収入アップ」に続いて、「コスト削減」の基本戦略を考えていきましょう。
出費を可視化する
コスト削減の第一ステップは「出費の可視化」です。
自分が何にいくら使っているのかを把握することで、効率よく抜け漏れなくコスト削減の取り組むことができます。
その際におすすめなのが「マネーフォワードME」というサービスです。
マネーフォワードMEでは、銀行口座、クレジットカード、証券口座などと連携することで、自動的に月々の出費を可視化してくれます。
1年以上のデータを蓄積するためには毎月500円かかりますが、無料でも十分役立つので、コストを見直すために利用してみるとよいでしょう。
利用していないサブスク解約・見直し
「マネーフォワードME」で出費の可視化ができたら、そこから無駄なコストを探していきます。
特に、「利用していないサブスクリプションがないか」は大きな見直しポイントです。
僕の場合は、以下のツイートに記載しているように、多くのサブスクリプションにメスを入れました。
✅ 収支見直しで停止したサブスク
・hulu：月1,000円
・dTV：月500円
・雑誌購読：年49,000円
・利用していないSIM：月5,600円
・メルマガ：月800円
・ゴールドカード：年15,000円→ 年間16万円💰＼(^o^)／
✅ 収支見直しで開始したサブスク
・マネフォ：月500円可視化の価値は500円以上です☺
— ぷくろー🦉＠副業×資産運用でFIREへ (@pukuro7) December 3, 2019
年間16万円ほども毎年無駄にしていたのかと思うと、なかなか恐ろしいものですね。
皆さんも是非見直しをしてみてください。
嫌々行っている飲み会などはきっぱり断る
僕は「飲み会否定派」ではありませんが、自分が嫌々行くような飲み会は行かないほうがよいでしょう。
これは飲み会に限らず、他のイベントにおいても同じことです。
自分の時間は限られているので、金銭的な価値以上に時間がもったいないです。
ここについては、バランスもありますが、客観的に見て「無駄」だと思える飲み会やイベントは思い切って削ってみると、精神的にも金銭的にも余裕が生まれます。
このように必要のないコストは自分の中でルールを定めて明確にカットしてしまうとよいでしょう。
節税のための基本戦略
「収入アップ」「コスト削減」に続いて、最後に「節税」の基本戦略についてです。
節税は知っているだけお得な制度もあったりするので、最低限ここに書いてあることは抑えておくとよいでしょう。
NISA・つみたてNISAは確実に
まずは、「NISA」や「つみたてNISA」と呼ばれる投資の利益が非課税となる制度です。
投資初心者の人も、投資は複利でどんどん金額が増えていくので、早めに始めるのがおすすめです。
一旦始めてみるなら、証券口座を開設するタイミングで「つみたてNISA」の口座も同時に開設して、「全世界インデックス」か「全米インデックス」への毎月の定額積立投資を始めると、高い確率で資産は増えていきます。
「NISA」と「つみたてNISA」については、以下の記事で整理をしているので、ぜひ参考にしてみてください。
「NISA」と「つみたてNISA」どっちがいい？仕組みと収益の違いを徹底比較！
また、「どの金融商品を購入すればよいか分からない」という時には、以下の記事も参考にしてみてください。
株式投資のプロ山崎元氏・橘玲氏おすすめ投資信託まとめ
iDeCoは余裕があれば
次に、iDeCoと呼ばれる「個人型確定拠出年金」です。
これは名前がちょっと難しいですが、分かりやすくいうと「個人で加入する年金で、（受け取り金額ではなく）拠出する金額が確定されているもの」という意味です。
このiDeCoが節税対策として優れているのは、iDeCoで拠出した金額は「所得控除」となり、所得税と住民税の対象金額から控除されるためです。
ただ、iDeCoはあくまでの「年金」なので、60歳まで引き出すことができません。
そのため、将来的に不動産の購入や子どもの学費などで貯金を切り崩す計画がある場合には、一旦後回しとしても良いでしょう。
楽天ふるさと納税はお得すぎる
「ふるさと納税」も節税対策として利用しない手はないというほどお得です。
厳密には、節税というよりは、納税額は変わらないけれど返礼品をもらえるのでお得という感じですかね。
ふるさと納税自体がお得な制度ですが、「楽天ふるさと納税」については、楽天市場のセール時期に合わせて利用すると20%近くのポイント還元を狙うことができるので、さらにお得です。
品揃えも申し分ないので、ぜひ2020年のふるさと納税は「楽天ふるさと納税」の利用をおすすめします。
ふるさと納税は「楽天ふるさと納税」で決まり説【2019年まだ間に合う！】
副業収入あれば個人事業主登録して経費活用
さらに、副業の収入がある程度伸びてきたら、個人事業主登録をして副業に関連する書籍や会食などを経費で落とすことで、手取り収入を増やすことができます。
自宅で副業をしている場合には、賃料の一部を経費で落とすこともできたりします。
サラリーマンにとってちょっとハードルが高いかもしれませんが、うまく活用していきましょう。
住宅ローン控除など節税対策を知っておく
さいごに、世の中には様々な控除の制度があるので、それらの控除制度を網羅的に知っておくと安心です。
たとえば、「住宅ローン控除」では、50平米以上の物件を10年以上の住宅ローンで購入した場合に、ローン残高に応じて毎年税額控除が受けられます。
このような制度は普通に生活していても知る機会は少ないですよね。
では、控除の制度についてどのように学ぶのがよいかというと、個人的には「FP技能検定3級」の受験がおすすめです。
FP3級は、マネーリテラシーを高める基礎試験として最適で、この記事を読んでいるあなたにはまさにぴったりの試験です。
以下の記事に、受験を終えて感じたメリットをまとめているので、是非見てみてください。
FP3級を受験して感じた3つのメリット｜金融業界以外の人にこそおすすめの国家資格
まとめ
本記事では、入金力を高めるための基本戦略として、「収入アップ」「コスト削減」「節税」の3つの観点について解説してきました。
基礎の基礎ではありますが、まずはこのように「入金力」を因数分解して、各項目に対して自分が何をすべきか考えていくと、分かりやすいでしょう。
僕自身まだまだこれからですが、一旦やるべきことは決めて、動き始めているところです。
これからFIREやセミリタイアを目指そうというみなさんも、是非この記事を参考に自分のアクションを計画してみていただければと思います。
